石油や天然ガスなどの化石燃料を使用することで莫大なエネルギーを取り出すことが可能になり、また、石油化学工業によって多くの人工物質を合成・使用することができるようになったことは、人類の活動が環境に与える影響もより多くなったことを意味する。20世紀末期までは、環境破壊の重大さは比較的軽視される傾向があった。経済的な要請と環境保護は相反することが多く、結果として経済的な発展と引き換えに、環境に多大な負担をかけざるを得なかったという側面がある。環境問題が一般に取り上げられるようになった契機としてレイチェル・カーソンの『沈黙の春』1962年が挙げられる。同書は産業界からは激しい非難を浴びたが、DDTの全面禁止など、その後の米国の環境行政に大きな影響を与えた。1972年、ローマクラブが取りまとめた報告書『成長の限界』が出版された。現在のまま人口増加や環境破壊が続けば、21世紀半ばには資源の枯渇や環境の悪化によって、人類の成長は限界に達すると警鐘を鳴らしており、破局を回避するためには、地球が無限であるということを前提とした経済のあり方を見直し、世界的な均衡を目指す必要があると論じている。